歯列矯正の費用も医療費控除の対象になるぞっ!確定申告せよ!医師の診断書も不要!

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確定申告のシーズンがやってきました。
歯列矯正経験者であれば、矯正費用が医療費控除の対象になるか否か、調べたことがある方も多いのではないでしょうか。

一般的には、大人の、容貌の変化を主たる目的とした歯列矯正の費用は、医療費控除の対象にならないとされています。
ググってもそんな情報ばかり出てきます。
全く使えない情報です。
これを真に受けて、確定申告してこなかった方も多いのではないでしょうか。

しかし、真実は異なります。
大人の歯列矯正、それも容貌の変化を主たる目的としたものでも医療費控除の対象となるのです。
医師の診断書も不要です。
ただし、医療費の明細書の書き方にちょっとしたコツがあります。
そこで今回は、矯正費用を医療費控除の対象とするための医療費の明細書の書き方について指南いたします。

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大人の、見た目の美化を目的とした歯列矯正費用は医療費控除の対象にならない?→嘘

子供の歯列矯正の費用や、骨格に問題がある外科矯正の費用が医療費控除の対象となることは知られています。
しかし成人の矯正、それも容貌の美化を主たる目的とした歯列矯正の費用は医療費控除の対象にならないというのが一般論です。

これは国税庁の見解であり、それを踏襲して矯正歯科クリニックや税理士事務所も同様の情報をホームページ等に載せています。
国税に逆らうのもアレなので安全運転でこう言っているのでしょう。

しかし、もっと納税者の立場に寄った、矯正経験者寄りの情報も欲しいですよね。
本当は矯正歯科クリニックも知っているはずです。
医療費控除の対象になることを。
私がそれを提供しましょう。

そもそも、歯列矯正は治療です。
たとえ容貌の美化を目的としたものであっても、それは不正咬合の治療なのです。

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私達は、出っ歯、受け口、叢生といった見た目の問題をきっかけに歯列矯正をすることが多いと思いますが、出っ歯等の歯並びは不正咬合という機能上の問題でもあり、ほうっておくと顎関節症を引き起こすこともあります。
顎関節症にならずとも、不正咬合は特定の歯に負荷がかかるので歯の寿命を縮めます。

したがって、患者が容貌の変化を目的としていたとしても、客観的には歯列矯正は医療行為であり、治療になるのです。

医療費の明細書の書き方

ということですので、医療費の明細書にその旨を書いて確定申告すれば、すんなり控除を認めてもらえます。
完全な嘘を書くのは問題があるかもしれませんが、ちょっとくらい話を盛るのであれば大丈夫です。

たとえば、「○○年に歯科医師に顎関節症予備軍と診断される。このままでは顎関節症になり咀嚼機能が衰えるので、歯列矯正で正常咬合を獲得するため治療中」といった感じです。
適当に文書を改造して書いてみてください。

あくまで、機能上の問題があることをアピールしましょう。

別にコレは嘘ちゃいます。
嘘じゃないんですよ。

出っ歯や受け口は見た目だけじゃなく、機能上もかなり問題がありますので。
私達は社会保険料でかなり割を食うことになるので、確定申告して少しでも死に金を取り返しましょう。

支払った額がそのまま医療費控除の対象となるわけではない

ひとつ注意してほしいのは、その年に支払った医療費の全額が控除対象になるわけではないということです。
医療費控除独自の計算式がありますので、確定申告の手引で確認してみてください。

還付される額は所得によって変わってきますが、私は数〜10万円近いお金が戻ってきました。
やらない人は損ですよ。

なお、本投稿は、あくまで矯正治療を受けた方が対象で、美容整形でのいわゆるセラミック矯正は対象ではありません。
あれは完全に見た目のみを目的としたものですので。
その点ご注意ください。

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